2016年9月16日金曜日

待望のパソコン版WhatsAPP登場

LINE、Skypeと並ぶスマートフォン用メッセンジャーアプリとして欧州を中心に普及している『WhatsAPP(ワッツアップ)』。これまで、主要なメッセンジャーアプリの中では唯一パソコン版が提供されていませんでしたが、今年5月からついに提供が始まりました。

WhatsAPPは、日本発のLINEや韓国発のカカオトークといった同種ソフトが発表される前の2009年からサービスされていますが、PC版は長年提供されていませんでした。後発のLINEやカカオトークが相次いでPCとスマホで同じ環境を使えるアプリとなり、スマホ版だけの提供を続けたWhatsAPPも対応を迫られますが、一方でどうしてもPCで使いたいというヘビーユーザーはAndroidをWindows上で動かすエミュレータソフトをインストールするかなり強引なやり方を取っていました。

今回、WhatsAPPから公式のPC版アプリが登場したことで、晴れてWhatsAPPもPCとスマホを同じ環境で使えるメッセンジャーへと進化。普及の遅れていたアジア市場でLINEやカカオトークと同じ土俵に立つことになりました。

WhatsAPPのホームページから「ダウンロード」→「MacまたはWindows PC」と進み、インストールが始まったら既に使っているスマホ版WhatsAPPを立ち上げて「⁝」→「WhatsAPP Web」と進みます。PC版に表示されているQRコードをスマホ版でスキャンして、データの引継ぎをしインストール完了させれば、手持ちのスマートフォンで使っていたチャットをパソコンでも使えるようになります。

2016年9月15日木曜日

【超重要】Gダイアリー休刊へ!!17年204号で幕

タイ唯一の日本語総合雑誌として、風俗から旅行、オピニオンまで幅広く取り上げ17年に渡り続いてきた月刊『G-DIARY(ジーダイアリー、以下Gダイと略します)』が、今日発売の10月号をもって休刊となります。3代目編集長の西尾康晴さんが、個人と雑誌公式それぞれのFacebookページで明らかにしました。

Gダイは、タイで最も長い歴史を持つ日本語商業新聞『バンコク週報』の子会社、クエストメディア(バンラック区)が版元となり、1999年(平成11年)9月に創刊しました。初代編集長には、潮出版社(東京都千代田区)を退職した杉山博昭さんを迎え、杉山さんの人脈で堀田あきおさん、かよさん夫妻に連載漫画(『アジアのハッピーな歩き方』。前記事「『ディープな歩き方』堀田夫妻の新聞漫画」参照)を依頼。当時全盛だったバックパッカー旅行とタイの性風俗情報という2本の軸で支持を広げました。しかしこれには、バンコク週報で取り扱えない性風俗店関連の広告を受け入れるという、もう一つの狙いがありました。

その後、バックパッカー旅行が下火になるにつれて、徐々にジャーナリズムやオピニオン的な要素が強まっていきます。日本での発表の場が限られるジャーナリスト達に執筆の機会を与えたケースとしては、八木沢高明さん(『毛沢東の旅』、単行本は小学館『マオキッズ-毛沢東のこどもたちを巡る旅-』)や高野秀行さん(『ソマリランドの旅』、単行本は本の雑誌社『謎の独立国家ソマリランド、そして海賊国家プントランドと戦国南部ソマリア』)らが特集記事で活躍。最終号となる今月号では嵐よういちさんが渾身の寄稿をまとめ上げました(『ジョージアという国を巡った』)

逆に在タイ日本人が書き手として世に出ていくこともありました。弊誌Traveler's Supportasiaでもご紹介したこともある小寺祐介さんや高田胤臣さんが代表格です。

一方、性風俗関連の記事では『アジアン王国』(ミリオン出版)など日本発のライバル誌に露出度で劣るものの、現地発でしかできない最新の情報を毎月更新し、風俗攻略の必須アイテムと言われた『最強マップ』と共に男性旅行者の大きな支持を集めました。

しかし、インターネットの普及による雑誌ビジネスの環境変化には抗しきれません。紙媒体の限界はすぐそこまで迫っていたのです。2015年12月、日本での同時印刷を中止したものの、タイでは紙媒体の発行を継続しました(前記事「日本向けGダイアリーが完全電子化!紙は今月がラスト」参照)。これがGダイの媒体寿命を縮めてしまった可能性があります。

紙の雑誌や電子書籍では広告を掲載しても、読者が購入しなければ見てもらえません。これは前にも書いた求人情報誌が商業雑誌として成り立たなくなった理由なのですが(前記事「商業誌版an全滅」参照)、同じことが風俗店にも言えるのです。特にタイの風俗店は日本の雑誌に広告を掲載しようとしても代理店レベルで受け付けてくれません。だからこそGダイの出る幕だったのが、Webで世界に発信できるようになれば、印刷媒体よりも安い費用で広く浸透していける。書き手の側にとっても、スペースに制限のないWebで大きな作品も披露できる。動画や音声と組み合わせてさらに理解やクリエイションを深められる。電子書籍でも動画の埋め込みなど紙にできない最先端の創造ができますが、Webサイトでの公開はアクセスしてきた全員に見てもらえるチャンスがあります。

西尾さんは

「無我夢中で雑誌を作り続けてきたがどこかで変わらなければならないと心の奥底ではずっと感じていた。でも私は紙媒体が好きで時代の流れに対して見て見ないふりをしていた。まだ(紙で)発刊し続けることはできるが近い将来変化を強いられるなら早いほうがいい。皆さんにはごめんなさいという気持ちで決めた。Webでの情報発信をやれるところまでやってみようと思う」

と書き、HPは存続すると発表。電子書籍での不定期配信にも含みを持たせています。

今月で創刊17周年の節目だったのですが、通巻204号で紙の雑誌としては終焉を迎えます。今後の新たな展開に期待と注目が集まります。

2016年9月7日水曜日

日本郵便への「通関委任手続き」が有料になる

JP POST 日本郵便(東京都千代田区)は、内容品の価格が20万円を超える国際郵便小包について、旧郵政省時代から会社側が負担してきた税関手続き手数料を原則受益者負担へと改める制度改正を行います。

これまでは、内容品価額が20万円を超える小包を日本から外国へ送る場合は原則として郵便料金のみを払えばよく、外国からの到着でも関税額が1万円以下ならすぐに配達されて、納税業務を日本郵便に委任する指示書とともに税関が指示した関税額と、手数料200円を支払えば済みました(前記事「日本への小包の受け取り方が変わる」参照)

10月1日(土)以降に日本に到着する小包については、関税、消費税とは別に日本郵便を通関業者とするための委任手数料がかかってきます。

内容品の品目数(通関業法基本通達18-1に定める欄数に基づく)が2つまでの場合、6,600円。3つ以上6つまでは9,300円、7つ以上あると12,000円追加で取られます。これを、課税通知書で指示された関税、消費税額と合わせて、郵便局に併設されたJP BANK ゆうちょ銀行のATMから『ゆうちょPay-easyサービス』で支払わないと、輸入許可が下りず荷物は配達されなくなってしまいます。

ただし、課税価格が20万円を超えていても、「ギフトなどの寄贈物品」「差出人から一方的に送られてきた等の理由により価格等がわからない商品」に該当する場合は税関手続きが簡略化され、通関業者に委任することなく荷物は配達へと回ります。この場合は、課税額が1万円までならすべて、1万円以上30万円以下であれば配達希望の連絡をすれば郵便局員が配達に来ますので、「関税の納付手続きを日本郵便に委託する」旨を申し出て関税、消費税と手数料の合計金額を支払えば原則的にはOKです。しかしこの場合、通関手数料は現在価格が20万円以下の品物に適用されている200円のままなのか、それとも10月以降の本則通り最低6,600円になるのかについては、日本郵便本社でも「荷物を見てみないとわからない」としており、海外駐在員や旅行者が帰国する時の別送品などで複数個の小包を出したときには、日本側でもそれなりの現金を用意するなどして臨まなければなりません。

逆に、日本から海外へ品物を出す場合は、船便、航空便、EMSといった送達手段や品目数に関係なく梱包1個につき2,800円の輸出通関手数料が郵便料金とは別にかかります。こちらは、2017年(平成29年)4月1日(土)以降の発送分に適用されます。

2016年9月6日火曜日

郵便局の「通常貯金は」権利が消滅しない!

日本人に欠かせない国営金融機関として長年利用されてきた郵便貯金は、2007年の郵政民営化で、JP BANK ゆうちょ銀行(東京都千代田区、東証1部上場)に引き継がれました。この際に、旧国営時代からの貯金については、種類に応じて対応が分かれることになりました。

2007年9月以前に預けられた定額貯金、定期貯金(ニュー定期)、積立貯金、およびそれらが満期後に通常貯金扱いとなったものについては、郵便貯金・簡易生命保険管理機構(東京都千代田区)の管理下となり、郵便貯金法(1947年法律114号、2007年10月1日付で廃止)29条に定められた権利消滅の制度が引き続き適用され、満期から20年2ヶ月以内に払い戻されないと権利消滅となって国庫に取り上げられてしまいます(「郵政民営化関連法の施行環境整備法」附則5条)

しかし、旧国営時代に「総合通帳ぱ・る・る」として作られた通常貯金(民間銀行の普通預金に相当)は、民営化の際にJP BANKへ直接引き継がれ、郵便貯金法ではなく銀行法(1981=昭和56年法律59号)・預金保険法(1971=昭和46年法律34号)が適用されると改められました。これにより、旧郵便貯金法による権利消滅はなくなりました。

2007年10月の時点で解約されていないか、1997年(平成9年)7月以降一度も取引がなかった(旧国営時代に権利消滅している)もの以外は、ゆうちょ銀行の通常貯金として、現在も有効で、今後、本人や遺族などから解約などの申し出をしない限り権利消滅で使えなくなるということはありません。

2007年以前から海外駐在や外こもり活動をしていて、郵便貯金の通帳をほったらかしにされている方もいるはず。今度の一時帰国の際に、最寄りの郵便局で通常貯金が有効であることを確認して、解約ないしは通帳・キャッシュカード再発行で復活させるなどの措置を試みてください。

2016年9月5日月曜日

JAL成田~バンコク昼便が復活

日本航空(JL=JAL 東京都品川区、東証1部上場)は、2014年3月まで運航していた成田~バンコク線の日中便、JL717/718便を約3年ぶりに再開すると発表、航空券の販売を開始しました。

《12月23日から有効》
JL717 NRT1250~BKK1810 木・日を除く週5便運航
JL717 NRT1330~BKK1850 木・日曜運航
JL718 BKK2225~NRT0615 DAILY

(機材はB788 ビジネスクラス42席、エコノミークラス144席)

成田~バンコク線を運航する日系2社では、ANA(NH、東京都港区)も2014年夏スケジュールで成田発午前便を羽田発着に変更して廃止としたものの、翌15年6月に2便態勢に戻しました。しかし、復便後は共同事業パートナーのユナイテッド航空(UA=UAL)運航便も含めた北米大陸への乗り継ぎが重視され、成田発は2便とも夕方に改められました。

今回、JALが1日2便への復便を決めたのは、先に発表されたデルタ航空(DL=DAL)の成田~バンコク線廃止を受けてのものではないかという見方もありますが(前記事「デルタ航空バンコク線30年目で終止符」参照)、デルタ航空と日本航空は所属アライアンスが異なり、しかも運航時間帯もデルタは夕方発なのに対し、今回復活する日航便は成田発昼間、復路バンコク発は夜行です。このため日航は、同じワンワールドのアメリカン航空(AA=AAL)運航便を含めた北米大陸への乗り継ぎよりも、むしろ日本で完結するタイ人観光客の需要を見込んでいるのではないかと分析されています。

2016年9月2日金曜日

Peach中国大陸初上陸!上海浦東線に参入へ

Peach(MM=APJ、大阪府田尻町)は、11月から初の中国大陸直行便となる上海浦東線を開設すると発表、航空券の販売を開始しました。東京・羽田空港の深夜早朝枠を活用し、羽田~浦東と関空~浦東の2路線を同時に開設。朝一番からの仕事が待つビジネス客の移動を強力にアシストします。

《関空発11月1日、上海浦東発11月2日から有効》
MM079 KIX2225~PVG0020+1 月・水を除く週5便運航
MM080 PVG0605~KIX0915 火・木を除く週5便運航

《11月2日から有効》
MM1079 HND0210~PVG0500 火・木を除く週5便運航
MM1080 PVG0125~HND0455 火・木を除く週5便運航

(機材はエアバス320ceo 普通席=エコノミークラスのみ180席)

羽田空港発着の上海行き深夜便は、中国側のキャリアである春秋航空(9C=CQH)が週4便、上海航空(FM=CSH)と吉祥航空(HO=DKH)が週3便ずつ。日本側からはPeachの筆頭株主でもあるANA(NH)が毎日1便の4社合わせて週17便を運航しています。今回は、中国側3社がいずれも運航していない日曜日(土曜深夜)の便を設定し、中国から日本への買い物など観光客の獲得を目指すとともに、日本側LCCによる初めての上海深夜便ということを強烈にアピールして日本からのビジネス客獲得も狙います。井上慎一CEO(最高経営責任者、他社の社長に相当)はプレスリリースで

「ヒト・モノ・コトの交流を深めて『アジアの架け橋』になるという意味で中国本土への就航は設立以来の悲願だった」

と述べており、会社側でも他の国際線と同様にゆくゆくは毎日運航へ増強する意欲を見せています。



2016年8月22日月曜日

タイベトジェットエア、国内線定期運航開始へ

タイベトジェットエア(VZ=TVJ、ラクシー区)は、運航開始3年目でようやく国内線定期便の運航を開始できる状況が整ったとして、就航計画を発表すると同時に航空券の販売も開始しました。親会社のベトジェットエア(VJ=VJC、ベトナム・ハノイ)と同じスワンナプーム空港発着とし、乗り継ぎを可能にすると共に地上コストの削減を図ります。

《9月15日から有効》
VZ306 BKK1410~HKT1540 火・木・土曜運航
VZ300 BKK1905~HKT2035 月・水・金・日曜運航

VZ301 HKT2125~BKK2255 月・水・金・日曜運航
VZ307 HKT2200~BKK2330 火・木・土曜運航

VZ110 HKT1650~CEI1855 火・木・土曜運航
VZ111 CEI1925~HKT2130 火・木・土曜運航

《9月26日から有効》
VZ100 BKK0610~CNX0730 DAILY
VZ102 BKK1910~CNX2030 DAILY

VZ101 CNX0800~BKK0920 DAILY
VZ103 CNX2120~BKK2240 DAILY

(機材はエアバス320ceo エコノミークラスのみ180席)

タイベトジェットエアは、2014年に運輸省航空局から事業開始許可(AOC)を取得していましたが、暫くはチャーター専門会社として活動。このために2015年1月、タイ側の合弁相手だったカーンエア(K8=KND、ラクシー区)が資本を引き揚げてしまい、新たなパートナー探しのため事業活動を休止していました。今回、パートナー企業が見つかったためAOCを再取得し、ようやく念願の定期便参戦に漕ぎ着けたものです。ただし、運輸省が国際民間航空機関(ICAO)からSSC(重大懸念)を指摘されており解除の見通しが立たないため、当分は国内線のみで実績を積むことに注力します(前記事「ICAO重大懸念でノックスクート運航開始できず」参照)

2016年8月21日日曜日

ライオンエアもヤンゴン線就航!LCC3社で大激戦

タイライオンエア(SL=TLM、ドンムアン区)は、バンコク(ドンムアン)発2番目の国際線となるヤンゴン線の運航を開始しました。当初から毎日2往復を運航し、先行するノックエア(DD=NOK)とタイエアアジア(FD=AIQ)を追撃します。

SL200 DMK0905~RGN1000 DAILY
SL206 DMK1815~RGN1905 DAILY

SL201 RGN1100~DMK1300 DAILY
SL207 RGN2005~DMK2145 DAILY

(機材はB738 エコノミークラスのみ189席)

ミャンマーの経済開放が進むにつれ、ヤンゴン発着の国際線航空便も急激に増えています。特に域内最大の国際線ハブであるバンコクとの間は、10年前にはタイ国際航空(TG=THA)とミャンマー国際航空(8M=MMA)が毎日2便ずつを運航するだけだったのが、今ではドンムアン空港を拠点とするLCC2強に加え、スワンナプーム拠点のバンコクエアウェイズ(PG=BKP)も参戦、ミャンマー側からもミャンマーナショナルエアウェイズ(UB=UBA、ヤンゴン)が新規就航を果たすなど大激戦の様相となっています。

中でもドンムアン朝発のヤンゴン行きと、戻りのヤンゴン夜発便はノックエアがドル箱的地位を確立しており、ビジネス客などで満席になることもしばしば見られます。タイライオンエアでは夜の時間帯でノックエアに真っ向勝負を挑みつつ、朝はノックエア便のある早朝よりも少し遅い時間帯として、利用者が余裕を持って空港に向かえるようにします。

朝9時の出発であれば、BTSの始発電車でモーチット駅(チャトチャック区)に向かい、エアポートバス[A1]に乗り換えてもOK。現地朝からの仕事で一刻を争うならノックエア、余裕があるならタイライオンエアと、使い分けができそうです。

2016年8月18日木曜日

エアソウル移管路線の運航時刻確定!松山線は廃止に

アシアナ航空(OZ=AAR)の格安航空子会社、エアソウル(RS=ASV、ソウル特別市江西区)は、10月以降アシアナ本体から移管される日韓間の国際線について、運航スケジュールを決定しました。

《10月7日から有効》
RS702 ICN0830~TAK1005 金曜運航
RS701 TAK1105~ICN1245 金曜運航

《10月8日から有効》
RS712 ICN0940~FSZ1135 月・木・土曜運航
RS711 FSZ1240~ICN1445 月・木・土曜運航

《10月9日から有効》
RS704 ICN1450~TAK1625 火・日曜運航
RS703 TAK1725~ICN1905 火・日曜運航


《10月18日から有効》
RS712 ICN1340~FSZ1535 火・金曜運航
RS711 FSZ1640~ICN1845 火・金曜運航

《10月19日から有効》
RS702 ICN0710~TAK0845 火・水曜運航
RS701 TAK0945~ICN1125 火・水曜運航

《10月20日から有効》
RS732 ICN1010~HIJ1140 水・金を除く週5便
RS731 HIJ1240~ICN1410 水・金を除く週5便

《10月23日から有効》
RS742 ICN1230~YGJ1400 火・日曜運航
RS741 YGJ1500~ICN1640 火・日曜運航

《10月28日から有効》
RS742 ICN0930~YGJ1100 金曜運航
RS741 YGJ1200~ICN1330 金曜運航

《10月30日から有効》
RS732 ICN0910~HIJ1030 水・金を除く週5便
RS731 HIJ1130~ICN1310 水・金を除く週5便

《10月31日から有効》
RS782 ICN1400~TOY1600 月・水・土曜運航
RS781 TOY1700~ICN1900 月・水・土曜運航

このうち静岡線は、地元紙の静岡新聞(電子版)によるとアシアナが通年運航した最終年度となる昨年度(2015年4月~2016年3月)の平均搭乗率が76.9%と高く、全乗客に占める日本人と外国人の割合もほぼ半々になっているといいます。会社側では移管と同時に増便し収益の柱となることを期待しています。

富山線は、北日本新聞と北陸中日新聞(電子版)が富山県庁への就航挨拶の中で、冬スケジュールでは11月30日までの運航とし、2017年夏スケジュールで再開する方針を説明したと報じました。観光の目玉である立山黒部アルペンルートが雪に閉ざされる冬の時期に運航しない季節便とすることで採算の改善を狙いますが、この期間中はアシアナに残る羽田~金浦線や成田~仁川線を使い、北陸新幹線やANA(NH)の羽田~富山線へ乗り換えなければならなくなります。

また、アシアナ航空が現在運航している仁川~松山(愛媛県松山市)線はエアソウルに移管されず、9月で廃止となることも決まりました。

《9月25日のフライトをもって取りやめ》
OZ176 ICN1500~MYJ1630 火・金・日曜運航
OZ175 MYJ1730~ICN1900 火・金・日曜運航

(機材はエアバス320 ビジネスクラス8席、エコノミークラス148席)

2016年8月11日木曜日

【超重要】デルタ航空バンコク線、30年目で終止符

デルタ航空(DL=DAL アメリカ・アトランタ、NYSE上場)は、旧ノースウエスト航空(NW=NWA)以来30年近い長きにわたって運航してきた成田~バンコク(スワンナプーム)線をこの夏スケジュール限りで終了すると発表しました。羽田空港へのアメリカ系航空会社による国際線乗り入れ枠が確定したことを受けた見直しによるもので、同時に、スカイチームメンバーズによる日本とタイを結ぶ直行便が消滅することも意味します。

《成田発10月29日、スワンナプーム発10月30日のフライトをもって取りやめ》
DL283 NRT1630~BKK2115 DAILY
DL284 BKK0555~NRT1435 DAILY

(機材はB763 デルタワン=ビジネスクラス36席、コンフォートプラス=プレミアムエコノミー32席、メインキャビン=エコノミークラス143席)

旧ノースウエスト航空の前身、ノースウエストオリエント航空が成田~バンコク線を開設したのは、1987年(昭和62年)4月と意外に新しいものです。これは、パンナム(PA=PAA)から路線を引き継いだユナイテッド航空(UA=UAL)に対抗するため、NWAが保有していた成田空港での無制限以遠権を使って開設したもので、それ以前はクアラルンプールに就航していた時代もありました。1998年(平成10年)からは旧コンチネンタル航空(CO=COA)とのコードシェアを行うなど、ノースウエスト航空の成田ハブを支えつつ、北米大陸と東南アジアを結ぶ米系キャリアの重要路線として維持されてきました。

しかし、ノースウエストが同じスカイチームのデルタ航空と合併した2008年頃から風向きが変わりだします。2010年には羽田空港の再国際化があったものの、米系キャリアは深夜早朝枠の限られた便数だけとなりこの時は大きな影響はありませんでした。2014年の国際線発着枠増加の時は、デルタ航空の抵抗もあってアメリカ路線の追加は認められず、ユナイテッド航空が撤退した後も成田~バンコク線は継続されました(前記事「ユナイテッド航空バンコク線28年の歴史に幕」参照)

一方で、ノースウエスト航空時代にはマイレージプログラム『ワールドパークス』の特典航空券がわずか20,000マイルで取得できる点がマイレージマニアの間で大きな魅力となっていましたが、これも合併でデルタの『スカイマイル』に一本化された後、必要マイル数が45,000マイルと2倍以上に引き上げられ、完全に魅力を失いました。

さらに、2014年からはスカイマイルのマイル加算がデルタ航空便については区間マイルではなく購入した航空券の金額によって決まる、事実上のポイントプログラムに生まれ変わったことで、それまで格安航空券で頻繁に搭乗していたスカイマイル会員は1往復あたりの獲得マイル数が3分の1以下となってしまう計算で、常連客のデルタ離れが一気に進みました。

この結果、成田~バンコク線は採算が悪化。懸案だった羽田空港への米系キャリアの乗り入れ枠問題が決着し、デルタでは北米と日本以外の東アジア諸都市を直行で結ぶ便に力を入れるため、ユナイテッドに遅れること2年半でのバンコク線廃止を決めたと説明しています。

スカイマイルをはじめとするスカイチーム系のマイレージプログラムで、11月以降のDLバンコク線を予約している方は、大韓航空(KE=KAL)、中国東方航空(MU=CES)、中国南方航空(CZ=CSA)、チャイナエアライン(CI=CAL)など他のスカイチームメンバーズの便へ振り替えられますが、すべて経由便となってしまいます。