2018年3月17日土曜日

Peachとバニラエアが統合へ (2)独自路線のPeachがなぜ今統合?

ANAホールディングス(東京都港区、東証1部上場)は、格安航空(LCC)部門の事業会社であるPeach Aviation(MM=APJ、大阪府田尻町)とバニラエア(JW=VNL、千葉県成田市)を統合させる方針を固めました。東京で発行されている『週刊ダイヤモンド』が16日に報じ、その後に大手マスメディア各社が追随報道をしたものです。


(前記事「Peachとバニラエアが統合へ!両社のスタイルの違い」の続きです)

同じく東京で編集されている業界専門サイト『Aviation Wire』は、PeachがANAHDの連結入りした直後、2017年6月に行われた株主総会で片野坂真哉ANAHD社長が

「グループの成長加速のためにPeach株を買い増した。2社を活用して幅広いサービスを提供する」

と述べ、井上Peach CEOも

「自社の独自性に磨きをかける」

として、バニラエアが加盟したバリューアライアンスのような他社との連携はしないと断言したと報じました。なのになぜ、ANAHDはPeachとバニラエアの統合に舵を切ったのでしょうか。

日本経済新聞は

「Peachとバニラエアの売上高を単純合計しても1,000億円に届かず、AirAsiaグループやジェットスターグループといった巨大LCCとの規模の差が大きい」(17日付朝刊1面および電子版)

と書いています。ただ、AirAsiaやジェットスターといった主に東南アジアで成功したLCCと、チェジュ航空(7C=JJA 韓国済州市、韓国証取上場)やジンエアーといった韓国系、それに日系LCCではそれぞれ置かれた環境が異なり、ましてやAirAsiaとジェットスターはアジアだけでも複数の国に事業会社があるので、決算書上の売上高だけではそれぞれの成功体験を一概に説明することができません。

ANAHDにとっての、今回の統合の最大の狙いは、両社の機材と乗員の一本化による事業規模の拡大にあるとみられます。バニラエア・Peach共に単一機材としてエアバス320ceoを使っており、統合すれば機材を効率的に運用でき、ユニットコスト(1座席1km単位の輸送コスト)の更なる削減につながると踏んだのです。

加えて、Peach側から見れば首都圏という「見捨てられない大きなマーケット」の拠点である成田空港を、自由に使えるようになるメリットがあります。週刊ダイヤモンドは、

「バニラの運航に関わる400人ものスタッフがもったいない。彼ら、彼女たちに活躍の場を与えて、Peachの成長に貢献してもらえないか」

というPeach幹部の想いを伝えています。一方、Aviation Wireは

「毎日複数便をやれるなら成田路線のポテンシャルが生きる」

という別の幹部の声に触れ、Peachが将来、成田空港で国内線中心に路線を拡大するのであれば、一つの路線に複数便を効率よく運航できるだけの体制を作る必要があると報じました。つまり、Peachにとってみれば、バニラのスタッフは喉から手が出るくらい欲しかった存在であり、バニラとの統合は、経験を持った優秀な人材を一挙に獲得できる千載一遇のビジネスチャンスだった訳です。